投資信託の種類と選ぶ際に気をつけたいポイント3つ

投資信託

2018-8-13

投資信託は人気のある金融商品の一つです。

金融機関や証券会社では、さまざまなタイプのファンドを購入することができます。

 

ただ、数が多い投資信託は、その仕組みを理解するだけでも大変です。

またリターンが得られる反面、注意すべきポイントやリスクなども存在します。

 

そこで今回は投資信託の基本的な種類と選ぶ際のポイントについて紹介していくことにします。

 

1、投資信託とは!投資信託の基本的な種類について紹介します

手堅い資産運用法として人気の金融商品が投資信託です。

この投資信託とはファンドマネージャーが一般投資家から資金を募り、集めた資金を信託銀行などに託し、株式市場で運用して利益を還元する金融商品となっています。

 

投資信託のメリットは、金融の専門家であるファンドマネージャーが分散投資し、リスクヘッジを行いながら資産を運用してくれる点です。

わずかな資金から始められることに加え、銀行の一般口座に預けておくよりも、大きなリターンを期待することができるので、個人投資家の資産運用方法として根強い人気を誇っています。

この投資信託では様々な商品が販売されており、銀行や証券会社を通じて自分に合ったタイプを購入することが可能です。

 

まず、販売されている金融商品は大きく分けると株式市場で運用される「株式投資信託」と債券などを中心に運用される「公社債投資信託」に分けることができます。

どちらの金融商品が優れているかは一概には言えず、商品を購入する際にファンドマネージャーと相談しながら、メリットとリスクを判断して購入することになります。

 

次に、投資を始めるにあたって知っておきたい点が一つあります。

それは、ファンドが扱う金融商品は「単位型」と「追加型」に分かれているということです。このうち、「追加型」はいつでも好きなタイミングで購入したり買い増ししたりすることが可能ですが、「単位型」は募集期間が決まっており、募集終了後は購入することができないといった点を押さえておきましょう。

 

また、商品には「国内」「海外」「内外」といった分類もあります。

これらの分類は投資する資産をどこのエリアで運用するのかによって分けられているものです。

投資対象エリアは金融商品によって異なるので、購入する際はファンドマネージャーとよく相談して決める必要があります。

 

ここまでは国内のファンドが販売する金融商品の仕組みを紹介してきましたが、銀行や証券会社では、海外のファンドが販売する国際投信も購入することも可能です。

 

国際投信は国内で外国の法令に従って設定・運用される商品です。

この国際投信はドルなど「外貨建て」の商品が多いため、購入する際には外国証券取引口座が必要となることもあります。

国際投信は国内投信よりも利益や還元率が高い商品も数多くあるので、運用する際はこのような国際投信などにも目を向けてみるとよいでしょう。

 

2、運用方針は大きく分けて4つ!リターンを得るための方法をチェックしましょう

 

投資信託を始めるにあたって着目すべき、1つ目の大きなポイントが運用方針です。

投資信託の運用方法には大きく分けると「バリュー」「グロース」「アクティブ」「インデックス」といった4つのタイプがあります。

 

ファンドマネージャーはこれらの方針に従って運用を行うので、投資信託を購入する場合は、それぞれの違いについてよく把握してから選ぶようにしましょう。

まず「バリュー」とは、株式市場において割安に置かれた株を中心に投資するスタイルです。

 

ファンドマネージャーはPER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)などから割安株を判断して投資対象先を決めていきます。

この「バリュー」には国内の割安株だけを対象に運用するファンドもあれば、アメリカやヨーロッパを対象に含めたファンドや世界を対象とした「グローバル・ファンド・バリュー」と呼ばれるタイプもあります。

 

次の「グロース」とは過去の収益性を判断に、今後も上昇が見込まれると考えられる株式に投資するファンドです。

ファンドマネージャーは様々な指標から企業の将来的な成長性や収益性などを判断して投資を行います。

 

「アクティブ」とは、あらかじめ決めたベンチマーク(TOPIXや日経平均株価などの平均値)より、さらに高い運用実績を目指すファンドです。

どのような市場で運用するか、購入する銘柄などは各ファンドによって異なっており、その方針は「目論見書」などから確認することができます。

 

この「アクティブ」はファンドマネージャーの力量に左右されやすいのが大きなポイントです。

そのためファンドが販売される際にはファンドマネージャーの氏名が公表されることもあります。

 

最後の「インデックス」とは、株式指標と連動するように作られたファンドです。

このインデックスには「日経平均」「NYダウ」をはじめ「REIT」「コモディティ」など、さまざまな指標を対象とした商品があります。

 

以上が投資信託におけるおもな運用方針です。この運用方針は、投資方針や運用方針といった欄に記載されています。

投資信託を購入しようとするときは、まずはこの運用方針をチェックし、どのような金融商品なのかを確認してから購入するようにすることが大切です。

 

3、見逃せない投資実績!過去の投資実績などを参考に将来性を判断しましょう

 

投資信託を購入する際にチェックすべき、2つ目のポイントは過去の投資実績です。

投資信託で集めた資産は株式市場などで運用されるため、企業の収益や経済成長率などによっては損失(元本割れ)が出ることもあります。

 

したがって投資信託を購入する際には、過去の投資実績などを参考にして商品を選ぶことが大切なポイントになるのです。

投資信託においては過去に3年の実績がない商品は判断できないと言われています。

 

そのため手堅く投資をするのであれば、新しすぎる金融商品は様子を見た方が無難です。

また、公表されている純資産の推移に着目することも大切となってきます。

 

当然のことながら商品の販売以来、純資産が減少しているファンドは購入しない方が良いでしょう。

また、投資信託を選ぶ際には、ほかのファンドに目を向けることも大切です。

同じようなファンドであっても運用実績に大きな差が出ている場合もあります。

そのためファンドを選ぶ際には、ほかの商品の成績などともよく比較してから購入するようにしましょう。

 

4、意外に大きい手数料!購入から売却時に発生するコストまで確認しておくようにします

 

投資信託で注意すべきポイントの3つ目が手数料コストです。

投資信託でかかる手数料には信託報酬・販売手数料・解約手数料の3つがあります。

 

まず、信託報酬とは運用や管理に必要となる費用のことです。

運用期間中は継続して必要となるコストであるため、たとえ運用実績が10%で推移していたとしても、信託報酬費が3%に設定されているのか5%なのかによっては、得られるリターンに大きな差が生じるので、投資信託を購入する際には信託報酬の割合を良くチェックすることが大切となります。

 

販売手数料は投資信託を購入する際に支払います。

支払いは一度だけですが、購入するファンドによって価格が変動するので注意しましょう。

また、解約手数料の割合にも注意が必要です。投資信託を解約する際には、「信託財産留保額」と呼ばれる解約手数料が生じる場合があります。

この解約手数料が生じるケースでは、売却額から一定の割合で手数料が差し引かれるので注意が必要です。投資信託を購入する際には以上のようなコストについてもチェックしてから選ぶようにしましょう。

 

5、購入前の下調べが大切!リターンとリスクを良く判断して選ぶことが大切です

 

金融機関が販売している投資信託には、さまざまな種類があります。

得られるリターンや投資にまつわるリスクなどは、それぞれの商品によって異なってくるので、ファンドを購入する際には「運用方針」「投資実績」「手数料コスト」といった3つのポイントに着目するようにします。

 

これらの部分はリターンに影響する重要なポイントになっているので、投資信託を購入する際には忘れずにチェックするようにしましょう。

 

 

investor X 編集部

将来を豊かに過ごすために、自己資金の資産運用が必ず必要になります。
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